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私は塾講師時代の貴重な経験

私は大学生時代の4年間、塾講師のアルバイトをしてきました。大学教授の紹介で、そこには、個人経営している小規模の小さな塾でした。塾长の所有者が一人と私を含めて講師陣が3人という非常に快適な環境でした。私は従って、"勉強を教える"という教育のもとを学びました。そこで出会った学生たちは、そして、塾长と塾講師の2人とは今も切っても離せない関係です。
学生時代の家庭教師アルバイトとは別に、大人になって塾講師という仕事をするようになった後、偶然に学校で見ていた子供が学校をやめた後、家に来て与えることになり、家庭教師を取り上げたのが3回くらいあった。果たしてその子とは交流が継続してもメールのやり取りがあって、何か変わったものがあると知らせてきたこともある。生徒の成長の姿を見ることは一つの喜びは、仕事をして良かったと思う瞬間でもある。
　◆第５５回県選抜高校野球大会（２６日・高知市東部球場）
　▽１回戦
高知海洋　７−６　岡豊
明徳義塾　９−２　高知南
室戸　　　１−０　宿毛工

８月２７日朝刊

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　０８年の企業連続爆破事件で、被害を受けた黒潮観光開発（芸西村）と旭食品（高知市）の両社に対し、県暴力排除運動推進連合会などは２６日までに暴対法に基づく損害賠償請求を要請した。両社とも「役員会などで検討していきたい」としている。
　暴対法は０８年に、指定暴力団の構成員が資金獲得のために他人の財産を害した場合、その代表者らが損害賠償の責任を負うなどと改正された。民事訴訟の面からも圧力をかけることで、暴力団の資金源を枯渇させる狙いがある。県警組織犯罪対策課によると、同法に基づく損害賠償請求は全国でも５例程度。提訴されれば県内では初めてという。
　今回は、事件を起こした高知市の暴力団「松崎会」＝昨年までに事実上壊滅＝の上層部組織、指定暴力団「侠道会」（広島県尾道市、構成員約１７０人）の代表者に対する損害賠償請求を要請した。
　事件は黒潮観光開発が０８年１１月１８日、旭食品が同２２日に高知市の暴力団組員（４８）に手投げ弾を投げ込まれ、入り口付近が爆発。玄関付近の天井やガラスなどが割れ、両社で総額約３６０万円の被害を受けた。両社とも既に保険会社からは損害金が支払われているという。

８月２７日朝刊

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　◇５０〜８０代１２０人
　四万十町に住む５０〜８０代の女性約１２０人が来月、地元野菜や田舎料理を販売する株式会社「十和おかみさん市」を設立する。メンバーは「この年になると体があちこち痛くなる」と言いながらも「サッカーのなでしこジャパンみたいにがんばらないと」と意気込む。不況や過疎化で疲弊した地方を元気づけようと、田舎のおばちゃんたちが立ち上がった。【小坂剛志】
　四万十川中流域にある旧十和村は、農家を営む女性らのグループが集落ごとにあり、約１０年前から町内外で地元野菜を販売したり、学校給食に食材を提供するなどの活動を続けている。０６年、村は近隣２町と合併して四万十町に。住民からは「合併し、こんな端っこの町まで行政は手を回してくれなくなった」というぼやきも聞こえてくる。それでも行政頼みではなく、自分たちで地域や活動を盛り上げていこうと会社化を決定。役割分担を決め、組織的で効率の高い販売につなげる考えだ。
　四万十川の観光スポットともなっている道の駅「四万十とおわ」では毎週水曜日、グループの女性らが地元食材を使ったバイキングレストランを開催。手作りのカボチャの煮付け、空揚げ、ちらしずしなどを楽しめる。自分の畑でとれたスイカをメニューに加えた中平弥生さん（７１）は「こんな田舎料理でも、都会から来た人が『おいしい』って言ってくれる」とうれしそうだ。
　会社化を前に中平雪恵さん（７４）は「一か八かだが、世界の頂点に立ったなでしこジャパンみたいに女性の力を結集したい。大変だけど、私たちが田舎を押し上げていかないとね」と気合を入れている。

８月２７日朝刊

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　秋の訪れを感じさせる「三和ブドウ」の収穫が27日、福知山市三和町友渕で始まった。同町大身でも28日からスタートする。いずれも30日午前10時から千束のＪＡ京都にのくに三和支店前で、一般販売を始める。

　三和ブドウは、大粒のマスカットベリーＡで、友渕の大原野開発生産組合（高根組合長、13戸）と大身ぶどう生産組合（横田組合長、15戸）が栽培している。
　
　町の特産品として人気が高く、販売を待ちわびるファンも多い。すでに地元からの問い合わせも多数あるが、今年は大阪府守口市の人からも電話があったという。
　
　友渕の大原野組合では、27日午前８時から友渕の共同ブドウ園で生産者20人が作業を開始した。房を切り取り、３段階に分けて選別。箱詰めの工程までを協力して行った。
　
　高根組合長は「今年の出来は良いほう。７月の日照りが影響して多少は小粒だが、糖度は18度から20度ほど出ていて、甘みは十分です」と話していた。
　
　販売などの問い合わせは電話（58）３３３１のＪＡ京都にのくに三和営農経済センターへ。